デル・テクノロジーズ、最新調査の結果を発表 高成長企業はAIと生成AIが幅広い業界を変革すると期待

当資料は、2024年4月24日に米国で発表されたプレスリリースをベースにした抄訳版です。
米国リリース原文：https://www.dell.com/en-us/dt/corporate/newsroom/announcements/detailpage.press-releases~uk~2024~04~20240424-01.htm#/filter-on/Country:en-us

2024年5月16日：
デル・テクノロジーズは、『Innovation Catalyst』調査の結果を発表しました。本調査では、回答者の81%（日本：70%）が、生成AIとAIが将来的に幅広い業界を大幅に変革すると考えていることが明らかになりました。2023年と比較すると、売上伸び率が高かった企業（+25%）では91%（日本：90%）に増え、成長率が低かった企業（1-5%）、横ばいだった企業、低下した企業では75%（日本：69%）に減少します。

本調査は、世界40カ国のITおよびビジネスの意思決定者6,600人を対象に実施しました。AIと生成AIに対して広く楽観的な見方がある一方で、その急速な変化に企業がどの程度対応できているのかについては、大きな差があることが浮き彫りになりました。自社は十分に競争力を持ち、確固とした戦略を有しているとした回答者は82%（日本：52%）となりました。一方で、およそ半数（世界：48%、日本：56%）の回答者が、自社業界の3～5年後がどうなっているか不明確であると考えており、回答者の57%が(日本：65%）、変化のスピードに合わせていくことに苦慮していると回答しています。また、イノベーションを進める上で直面している上位3つの課題として、35%が「適切な人材の不足」、31%が「データ プライバシーとサイバーセキュリティーに関する懸念」、29%が「予算不足」を挙げています（日本：52%が「適切な人材の不足」、31%が「従業員が変化を受け入れられない」、30%が「データ プライバシーとサイバーセキュリティーに関する懸念」）。

生成AIを構想から実装へ移行
回答者は、生成AIが持つ変革的な力や大きなポテンシャルとして、ITセキュリティー体制の強化（世界：52%、日本：24%）、生産性の向上（世界：52%、日本：30%）、顧客体験の向上（世界：51%、日本：26%）を挙げています。他にも克服しなければならない課題として、回答者の68%（日本：60%）が生成AIの導入によって生じる新たなセキュリティーとプライバシーの問題を挙げ、73%（日本：58%）が、第三者によるアクセスの可能性がある生成AIツールに、自社のデータと知的財産を置くことはできないと考えています。

より幅広い観点から、今回の回答は生成AIを構想から実装へと移行させていく中で、各企業が実用に向けて積極的に取り組んでいることを示唆しており、58%（日本：58%）が生成AIの導入に着手していると回答しています。生成AIの導入増加に伴い、どこにリスクがあるのかを把握すること、また誰が責任を負うのかという部分が主な懸念点になります。AIの誤動作や望ましくない挙動について、77%（日本：62%）がツールやユーザー、一般の人々ではなく組織に責任があると回答しています。

デル・テクノロジーズのEMEA担当プレジデント、エイドリアン マクドナルド（Adrian McDonald）は、次のように述べています。「多くの企業が、生成AIなどのテクノロジーが持つ変革の力を活用できるように行動し、データから最大限の価値を引き出し、成長を促進させるためにAIを導入しています。この機会を活かすためには、サステナビリティーを念頭に設計・構築され、イノベーションに向けた安全で拡張性に優れたテクノロジー基盤を確立するための、信頼できるパートナーの強力なエコシステムが欠かせません」。

脅威に立ち向かう企業の取組み
サイバーセキュリティーはこれまでと同様に、企業にとってより大きな課題となっています。過去12カ月の間にセキュリティー攻撃による影響を受けたという回答者が83%（日本：75%）に上ることからも、このような懸念には十分な根拠があります。大多数（世界：89%、日本：77%）がゼロトラスト展開戦略を進めており、78%（日本：58%）がサイバー攻撃やデータ漏えいから回復するためのインシデント対応策を実装していると回答しています。

最も懸念されるセキュリティー上の課題として挙げられたのは、マルウェア、フィッシング、データへの不正アクセスでした（日本：ランサムウェア攻撃、フィッシング、マルウェア）。フィッシングにまつわる課題は、本調査レポートで強調されている幅広い問題、つまり脅威を取り巻く環境で従業員が果たす重要な役割を浮き彫りにしています。例えば、回答者の67%（日本：48%）が効率と生産性が低下するという理由で、ITセキュリティーのガイドラインと慣行に従わない従業員がいると考えており、65%（日本：57%）が内部の人間による脅威が大きな懸念であると回答しています。この結果は、セキュリティーにおける最初の防衛線となる従業員の教育・研修に注力する必要性を示しています。

最適なテクノロジー インフラストラクチャーが企業の成功を後押し
本調査では、生成AIなどのテクノロジーが加速しデータ量が増加する中で、モダン データ インフラストラクチャーが重要な役割を果たすことも明らかになりました。調査の結果、企業がイノベーションを加速させる上で改善すべき最も重要な分野として、拡張性に優れたモダン インフラストラクチャーへの投資が挙げられました。大部分のIT意思決定者は（世界：82%、日本：82%）、生成AIの導入に際して考えられる課題に対応する上で、オンプレミスかハイブリッドを優先すると回答しています。

全社規模でデータを共有できる環境も、イノベーションにおける重要な部分です。イノベーションへの取組みを支援するために、今すぐにデータをリアルタイムのインサイトに変えられるとした回答者は、3分の1（世界：33%、日本：28%）のみでした。ただし、82%（日本：67%）がデータは差別化要因であり、生成AI戦略にデータの活用と保護を組み込む必要があると回答しており、各企業がこの課題に取り組んでいることが分かります。また、回答者の42%(日本：30%）が、今後5年でデータの大部分はエッジからもたらされるようになると予想しています。

調査で明らかになったその他の結果は、以下のとおりです。

・スキル： 3分の2（世界：67%、日本：77%）が、自社が事業展開している業界でイノベーションに必要な人材が不足していると回答しました。今後5年において最も重要なスキルと能力として挙げられたのは、「学習に対する意欲と機敏さ」「AIフルエンシー」「創造性と創造的思考」（日本：「専門分野のスペシャリスト」「創造性と創造的思考」「学習に対する意欲と機敏さ」）でした。
・サステナビリティー： 改善すべき重要な分野の1つとして、42%（日本：39%）が「環境面においてサステナブルなイノベーションの推進」を挙げています。エネルギー効率も重要な分野として上位に挙げられ、79%（日本：56%）がIT環境をより効率的に管理するためにas-a-Serviceソリューションを試しており、73%（日本：51%）がエネルギー効率を高めるために（スマート ビルなど）、AI推論を積極的にエッジへ移行しています。
・ITを戦略的パートナーに： 現在、ビジネス意思決定者の81%（日本：78%）が、様々な理由から戦略に関する話し合いにIT意思決定者を関与させていませんが、事業部門もIT部門も2番目に重要な改善分野として、両者のより強力な関係構築を挙げています（日本：最も重要な改善分野に、事業部門はIT部門との関係構築を挙げ、IT部門は協力してイノベーションをサポートすることを挙げている）。

『Innovation Catalyst』調査について
本調査は、デル・テクノロジーズの委託によりVanson Bourne社が実施しました。調査は、北米、中南米、ヨーロッパ、中東、アフリカ地域、APJ（アジア太平洋および日本）で従業員100名超の企業から6,600人を対象に行われました。公共機関と民間企業の幅広い組織を網羅しています。

すべての回答者は、それぞれの組織のイノベーションを推進している、またはイノベーションに影響力を有している人物です。6,600人中3,300人がIT意思決定者（ITDM）、3,300名がビジネス意思決定者（BDM）です。

調査の聴き取りは2023年9月、10月、11月にわたり、オンラインおよび電話を通じて行いました。

その他の資料
調査結果（完全版）： https://www.dell.com/ja-jp/dt/perspectives/innovation-catalyst.htm

# # #

■デル・テクノロジーズについて
デル・テクノロジーズ（NYSE：DELL）は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革することを支援します。同社は、データ時代に向けて、業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。

# # #

(C) Copyright 2024 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell Technologiesが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。


企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ