これからのエンジン開発、どうなる?
ITmedia ビジネスオンライン / 2024年5月6日 8時22分
未来のエンジンはどうなるのか
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやく地に足がついたEVの着実な進歩が認められる時代になった感がある。なんでもかんでも「破壊的イノベーション」という流行り言葉になぞらえて、やれ急激なEVシフトだの、内燃機関の終わりだのと言っていたことがどうも現実的ではないということが、世の中の標準認識になりつつある。
別にEVシフトはこれで終わるわけではなく、おそらくは2035年に向けて、シェアで最大30%程度まではゆっくり地道に進んでいく。EVを快適に使うには自宅に普通充電器があることが必須。もしくは勤務先かどこか、常用するパーキングに長時間占有できる普通充電器があることが条件になる。
これは今のバッテリーと急速充電器では、80%までしか充電できないからだ。100%まで充電するには普通充電器で時間をかけてゆっくり入れるしかないし、となれば、その充電器は他に誰とも共有しない占有可能な充電器でなければならない。常に共有の急速充電器しか使えないと高価で希少な原材料を多量に使ったバッテリーの20%を死蔵することになってしまう。
ユーザーにとっては航続距離の20%減少という看過できないデメリットなので、おそらくは賃貸住まい、あるいは月極駐車場を利用する人たちのほとんどはEVユーザーにはなれない。総務省統計局の調査では、2018年の戸建て比率は全国平均で53.6%。その戸建てだって敷地内に駐車場があるとは限らない。まあざっくり半分。残る半分の人は、標準的賃貸住宅の電源設備が大幅に更新されるまではEVユーザーになれる可能性がほとんどないことになる。
●BEVユーザーになれない残り70%の選択肢
かなり好意的に見て、母数約54%の中で半分強に当たる30%を、普及の最大値と考えている。「それは日本の場合だけ」という人も出てきそうだが、欧州の方が賃貸は多いし、地震がない分物件が古い。築100年は全く珍しくないので、後から特別に改善していない限り、電源は相応に脆弱(ぜいじゃく)だろう。
ドイツの場合、日本で言う戸建ては40%ほど。二戸ひとつながりが20%。それ以上の集合住宅が20%、米国は1日当たりの走行距離が長いなど、それぞれ事情は違えど、現状のBEVは、ユーザーがストレスなく使える性能に至っていないのはほぼ同様である。
BEVの普及率が最大で30%と仮定を置くと、残る70%の人はどうなるのか。移動の自由が戸建てに住める人のみに与えられるという構造はどう考えてもよろしくない。「戸建ても持てないヤツは移動の自由など諦めろ」と正面切っていえる人もまずいまい。
この記事に関連するニュース
-
Intelligent Energy、乗用車のゼロエミッションの未来を切り開く新型水素燃料電池を発表
共同通信PRワイヤー / 2024年5月16日 9時43分
-
今年も「第17回イワタニ水素エネルギーフォーラム」に参加
財経新聞 / 2024年5月15日 16時50分
-
ホンダ新型「軽バン」登場! 斬新すぎる「前後2シーター“タンデム”仕様」も存在!? 新型「N-VAN e:」予約開始へ
くるまのニュース / 2024年5月14日 8時10分
-
「ダメぇぇ!」軽自動車に「軽油」入れちゃった!? 「油種の間違い」どうしたらいい? 「レギュラー車にハイオク」は問題ないのか
くるまのニュース / 2024年5月5日 14時10分
-
ホンダ「シティ」復活か? 新型「小型ハッチ」が大ヒットの予感!? 日本に適した“小さいEV”が求められるワケ
くるまのニュース / 2024年5月2日 10時10分
ランキング
-
1消えゆく「回転レストラン」…80年代には全国50店→再開発・老朽化で数店舗に
読売新聞 / 2024年5月18日 15時0分
-
2「育休1年+時短勤務で昇進もしたい」は正気の沙汰ではない…「子持ち様VS非子持ち様」の対立が起きる根本原因
プレジデントオンライン / 2024年5月18日 6時15分
-
3「株価暴落」引き起こしてしまう意外な"きっかけ" 金融危機のきっかけとなった市場急落のケース
東洋経済オンライン / 2024年5月18日 8時40分
-
4100円ショップの市場規模、昨年度初の1兆円超え…円安で採算悪化し「脱100円」へ岐路
読売新聞 / 2024年5月18日 17時40分
-
5血圧・血糖値・コレステロール値…良くない結果に肩を落とすも「健診の数値は気にしなくていい」ってどういうこと?【有名医師が助言】
THE GOLD ONLINE(ゴールドオンライン) / 2024年5月18日 10時0分
複数ページをまたぐ記事です
記事の最終ページでミッション達成してください