対イラン報復、イスラエルに3つの選択肢──核施設攻撃か、重要人物暗殺か、ハイテクで恥をかかせるか

「我々が先を見越して動き、即座に国連安保理を招集したという事実、（バイデンが）すぐさまイスラエル首相に電話をかけ、報復を支持しないと伝えた事実、これら2つの要素によって、イスラエルのイランに対する、より積極的な攻撃の可能性は小さくなっているはずだ」とサーブは指摘した。

もしイスラエルの首脳が、イランとの間で緊張がエスカレートすることを懸念するなら、比較的穏健な対応を選ぶかもしれない。それは、イランの支援を受けている中東の代理勢力を攻撃するか、あるいはイランにサイバー攻撃を仕掛けるなどの手段だ。その場合の狙いは、こうした攻撃を通じて、イスラエルがこの地域の有力者であると誇示することだ。

14日未明の攻撃では、イスラエル領内に実際に着弾したイランのドローンやミサイルはほとんどなかった。イランはこれで既に面目を失い、国際的威信にも傷がついた可能性はある。

　

「連中は大恥をかいた。イスラエルはより一層強くなり、イランは弱くなった」とマッケンジーは語った。「何かしなくてはいけないとしたら、私なら、イランに対する自分たちの技術的な優位性をさらに強調するようなことをする。相手にますます恥をかかせればそれでいい」

レバノンを拠点とするイスラム武装勢力ヒズボラは、この地域でイランと最も緊密で最も重要な親イラン組織だ。イスラエルは、既にこの6カ月間にわたって、ヒズボラに攻撃を行っているが、今後ヒズボラにはるかに強力な軍事作戦の実施に踏み切る可能性もある。

この選択肢も、イスラエルにとってそれなりのリスクをはらんでいる。2023年10月7日に発生した、パレスチナ自治区ガザ地区を実効支配するイスラム主義勢力ハマスのイスラエルに対する大規模侵攻以降、ヒズボラは、イスラエルとの本格的な戦争に引き込まれるのを避けようとしているように見える。

しかし米ブルッキングズ研究所のダニエル・バイマンは、2023年11月のフォーリン・ポリシー誌への寄稿で以下のように指摘している。「万が一、ヒズボラが全面戦争もやむなしとの結論に至れば、これは大々的なエスカレーションになる。ヒズボラは、10万発以上のロケット弾を擁しており、これはハマスの軍備をはるかに上回る規模だ。また、ヒズボラの戦闘員はよく訓練されており、百戦錬磨だ」。全面戦争になれば、ヒズボラに大きな損害が出ることは間違いないが、イスラエルにも軽傷ではすまないかもしれない。