八千代エンジニヤリングがオンラインセミナーを開催!
PR TIMES / 2024年5月17日 13時15分
~【CDP2024回答入門】質問書回答の基本と変更点を解説!~
八千代エンジニヤリング株式会社(本店:東京都台東区、代表取締役社長執行役員:高橋 努)は、5月23日(木)に「【CDP2024回答入門】質問書回答の基本と変更点を解説!」をテーマにセミナーを開催します。
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サステナビリティNaviとは
企業のサステナビリティ問題をまとめて解決するサービス「サステナビリティNavi」
URL:https://sustainability-navi.com
サステナビリティに関する主な支援テーマは、気候変動、水リスク、生物多様性、資源循環です。これらの各テーマに対し、調査・評価、方針・戦略策定、情報開示を中心にご支援します。また、これらに加え、調査結果を踏まえた企業ブランディングや企業・地域・行政の連携支援など、課題やニーズに合わせ、さまざまなご支援を行っています。
開催背景
WMO(世界気象機関)は、2023年の世界平均気温が観測史上最も高かったと発表しました。1.5℃目標の達成や持続可能な未来の実現に向けて、企業行動と環境情報の開示がますます重要となっています。そういった状況で、環境情報の開示方法としてグローバルスタンダードになっているのがCDPへの回答です。実際に2023年には世界中で約23,000社(日本企業約2,000社含む)がCDPによる環境情報の開示を行っており、前年度から約24%増加しています。
本セミナーでは、CDPに回答するための基本的な考え方や、2024年の回答において注目すべき変更点やポイントについて解説します。CDPの質問書は、社会動向や回答の利便性を踏まえ毎年更新されます。回答の準備を適切に進めるうえで、質問書の内容を事前に把握することが重要です。2024年からは、これまで別々に作成されていた水セキュリティ、気候変動、フォレストの3つの区分が1つに統合されるという変更がありました。このほか、押さえておくべき変更点など、私たちの経験をもとに分かりやすく解説しますので、ぜひ一度ご視聴ください。
こんな方におすすめです
■CDP気候変動・水セキュリティに初めて回答する
■ステークホルダーからCDP水セキュリティ・気候変動2024への回答を要求されている
■CDP気候変動・水セキュリティの2023と2024の違いを把握したい
など、CDP気候変動・水セキュリティへの対応や自社の取り組みについてお悩みの方
メリット
本セミナーに参加することで、CDP開示に関する基本的な知識を身につけることができます。また、回答方法や質問書の変更点についての解説を通じて、より効果的な回答を行うためのヒントを得ることができます。
CDPへの回答にお悩みの方、ぜひ本セミナーにご参加ください。
開催概要
セミナー名:【CDP2024回答入門】質問書回答の基本と変更点を解説!
講演者:八千代エンジニヤリング株式会社 事業開発本部
サステナビリティサービス部 堅田 恭輔、小西 拓海
日時:2024年5月23日(木) 11:00~11:55
会場:オンライン
タイムテーブル:
11:00 ~ 11:05 主催者挨拶
八千代エンジニヤリング株式会社 本田 雄暉
11:05 ~ 11:45 「CDP気候変動・水セキュリティ2024」回答の基本と変更点を解説します!
八千代エンジニヤリング株式会社 堅田 恭輔 小西 拓海
11:45 ~ 11:55 質疑応答
参加費:無料
参加方法 :5月23日(木)までに以下フォームよりお申込みください。
https://sustainability-navi.com/seminar/025/
※オンライン会議ツール(Zoom)を用いて申込を受け付けます。申込登録後にメールにて参加URLが届きますので、ご確認をお願いいたします。
※フォームからのお申込みが難しい場合は、メールより承ります
必要事項:1.貴社名 2.部署名 3.お名前 4.アドレス 5.お電話番号 6.ご希望者の方のみ個別面談のご希望日程
※個別面談は随時承っていますので、是非お気軽にお申込みください
※同業者の方のお申込みはご遠慮いただいておりますので、予めご了承ください
講演者経歴
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八千代エンジニヤリング株式会社
事業開発本部 サステナビリティサービス部 堅田恭輔
入社後、国交省など官公庁向けに堤防や堰などの河川構造物設計業務に従事。
現在は、水リスク評価やTNFDなどのサステナビリティコンサルティングに従事。
[画像3: https://prtimes.jp/i/133910/20/resize/d133910-20-f6b6200ff383a55d0b9d-0.jpg ]
事業開発本部 サステナビリティサービス部 小西拓海
入社後、国交省など官公庁向けに災害リスク調査や地下水資源調査などに従事。
現在は、水リスク評価やTNFDなどのサステナビリティコンサルティングに従事。
保有資格:技術士(応用理学)、地質調査技師
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