テスラの今後は｢天国か地獄｣極端な意見の訳 ｢テスラ株価急騰｣の先にあるもの

こうした動きは、「今のところテスラにとっては経費節減になるかもしれない。しかし、長期的には非常に近視眼的だ」と、ガイドハウス・インサイツの主席自動車アナリスト、サム・アブエルサミドは言う。

この2つの部門を削減、おそらくは閉鎖するという決定には、誰もが驚きを隠せず、説明するのも難しいようだ。

ホーが携わっていた部門は、長らく待たれていた第2世代のテスラ・ロードスターから、マスクが再び約束した低コストのEVまで、さまざまなプロジェクトに取り組んできた。充電器部門が手がける「スーパーチャージャー・ネットワーク」は、テスラの代名詞となっており、アブエルサミッドによれば、テスラの成功に絡んでいるという。

コストと航続距離はEV市場の成長にとって重要な障害であるが、特にアメリカでは充電器のインフラが限られていることは、EVの潜在的購入者にとって同じくらいの懸念事項だと考えられている。

テスラが初代モデルSセダンを発売した2012年に初めて開始されたスーパーチャージャー・システムは、アメリカ最大のEV公共充電器ネットワークに成長し、最も信頼性が高いと広く評価されている。その結果、テスラの販売台数が伸びただけでなく、ライバルの自動車メーカーからも賛辞を受けるようになった。

この1年で、アメリカで事業を展開するすべての主要自動車メーカーがテスラと契約を結び、スーパーチャージャーを利用できるようになった。アウディ、ゼネラルモーターズ（GM）、トヨタ自動車、ボルボなど、さまざまなブランドがテスラ独自規格「NACS」への切り替えに合意した。

「充電戦略」の見直しを考えるメーカーも

これはテスラにとって収益的に大きなプラスだと見られていたが、多くの競合他社の関係者は、東洋経済に対し、充電戦略を再考していると明かした。BMW、ゼネラルモーターズ、ホンダ、ヒュンダイ、起亜、メルセデス・ベンツ、ステランティスによって設立されたコンソーシアムである充電スタートアップ企業、イオナに参加する可能性があると語っている。

このことがテスラにとって何を意味するのかは、まだ明らかではない。同社は数年前に広報担当者を解雇し、時折公の場に姿を現すときと、四半期ごとの決算説明会を除いては、マスクは自身のソーシャルメディア・サイト、X（旧Twitter）を通じた不可解なメッセージを選ぶ傾向にある。

この気まぐれな経営者を知っている人やフォローしている人の間では、マスクは、ある業界幹部曰く"暴言"を吐くことで知られている。その幹部によれば、彼は「ある日誰かを解雇し、翌日にはその人物にまだ仕事があると伝える」ことで知られているという。