〈高配当株投資のキホン〉押さえるべきは「不況に強い」「拡大の可能性がある」業種だが…著名FPが注目するのはどこの株？

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老後資金はいくら準備しても不安が募るもの。だからこそ、「配当金」という不労所得が得られる、高配当株投資にチャレンジしましょう。ここでは、将来が期待できる業種や業界についての見方・考え方や、購入時のリスク分散の方法を伝授します。※本記事は、著名FPの頼藤太希氏・高山一恵氏の共著『マンガと図解 50歳からの「新NISA×高配当株投資」』（KADOKAWA）より一部を抜粋・再編集したものです。

不況に強い業種・今後拡大する業種を選ぶ

◆不況下でも安定した業界を選ぶ　

不況や暴落は投資においてつきものです。不況になるとほとんどの銘柄の株価は下落しますが、その下落率には業種によって幅があります。

そのなかでも下落率の幅を比較的抑えられるのは、通信業や食品、一般消費財、公益事業を多く手掛ける企業などです。これらの銘柄は不況下にあっても需要が減ることが少ないためです。

老後に向けて長期で保有することを考えれば、その間に経済はいろいろな局面を迎えるでしょう。その経済全体の動きの中で影響が少ない銘柄を選んでリスクを減らしておきたいところです。例えば通信業では、NTTやKDDIなどは配当利回りが高く、業績も安定的であるため、投資対象のひとつとして適しているということができるでしょう。

また、今後拡大していくと予想されるのが、ヘルスケアや美容系、農業系の業態です。その理由は、基本的には不況に強い業種と同じく、一般消費財のくくりで扱われ、不況にあっても需要が減らないと考えられるためです。

景気動向・金利動向を踏まえて業種分散を図る

◆同業種に偏っていないか確認する　

株には景気や金利によって大きく上下するものが多くあります。

景気によって大きく値が動くのは、工業や商社などです。景気がよくなってインフレになると業績が大きく伸びる一方、デフレになると大きく落ち込む傾向にあります。機械メーカーのクボタやコマツ、五大商社などが例に挙げられますが、これらは高配当であっても不況のときには勢いが落ちる傾向があります。

金利による影響が大きいとされる業種は、素材関係やエネルギー関連、銀行系の企業です。これらの銘柄も景気連動業種と同様に、金利の上下に伴って株価が大きく上下します。

これらの銘柄をいずれかに偏って保有すると、リターンを多く望める一方で、リスクも同じように抱えてしまうことも覚えておきましょう。

景気や金利に応じて注目される業種の変化や不況時の大きなリスクを回避するという点で、業種を分散させて投資することは安全かつ効率的に資産形成するために必要なことだといえます。

頼藤 太希 株式会社Money＆You 代表取締役

高山 一恵 株式会社Money&You 取締役